ネットビジネス(アフィリエイトなど)で長期的な成功を収めたければ、奥の奥をのぞけ。

【稼げない人の場合】

年前までアフィリエイトで稼いでいた人が今は株式投資がベストだとメルマガで言っている・・・そのためのスクールも販売されるみたいだ・・・よし、これからは株式投資だ!アフィリエイトなんて辞めてそのスクールに入ろう!!」

【稼げる人の場合】

ーん・・・。アフィリエイトで名を馳せたと思ったら今度は株式投資のスクールか。とはいっても、そのスクールの売り方はまんまメールマーケティングだけどね

【結論】

げない人は表面上の現象に左右され、稼げる人はその現象の奥深くに潜む本質をのぞきます。
確かに上記のとある販売者は、それまでアフィリエイト系のノウハウを指導して実績を出していたのかもしれません。
でも、それが今度は株式投資のスクールの販売。
何も考える力が無ければ販売者の言葉のままに動かされるかもしれませんが、考える力がある人はその「仕掛け」を観察します
すると何のことはありません。
その販売者は結局メールマーケティングを駆使して株式投資のノウハウを販売しているに過ぎないのです。
かつてはアフィリエイトノウハウをメールマーケティングを駆使して販売していたように。
つまり売る商品こそ変わっても、そのビジネスモデル自体は何も変わっていないということですね。
ジャパネットである時はパソコン、ある時は布団が売られているのと一緒です。
売る方さえ知っていれば、品が変わっても問題なく売れてしまうのです。
ネットビジネスも同じです。
最も売れやすい型であるメールマーケティングをおさえてしまえばアフィリエイトノウハウだろうが投資ノウハウだろうがダイエットノウハウだろうが恋愛ノウハウだろうが何でも売れるということです。

【だからこそ、おさえるべきは型】

が最もよく使われている販売手法なのか」
これを見極めることができれば生涯お金に困ることはなくなります。
ちなみにあなたは、もうその手法を知ることができました。
その通り、メールマーケティングですよね。
お客さんとの直接的なやり取りを通して価値観の擦り合わせを行い、ベストなタイミングで商品提案をすれば高確率で売れます。
少なくとも一般的なサイトでの販売(ある意味飛び込み営業)よりは大分マシです。
いきなりあった人に「これは良い商品ですよ!」と言われてもまず買いませんが、ある程度信用が置けると判断した人間から何かしら勧められれば
とりあえず検討くらいはしてみるでしょう。
これを可能にするのはメールマーケティング以外にあり得ません。
また、サイト系モデルの場合は未購入者に対する再度の提案ができませんが、メールマーケティングの場合は全てアドレスで個別管理しているので
例えば100人中誰が買って誰が買わなったかということを全て把握できます。
なので買った人たちにはフォローメールを送り、買わなかった人たちには再度メールを送りつつ2回目の商品提案の際には必ず買ってもらえるように自分の考えや思いを伝える・・・といったことが可能になるのです。

【ネットビジネスで本当に成功したければ】

えは1つしかありません。
あなたがアフィリエイト、物販、独自コンテンツ販売のうちどれに取り組むにしろメールマーケティングさえ覚えておけば何でも売れます
冒頭で紹介したとあるマーケターのように。
もちろんこういった例は彼だけではありません。
別のマーケターはメールマーケティングを駆使したアフィリエイトで物販系の教材、株式投資の教材、アフィリエイトノウハウの教材などさまざまなコンテンツのアフィリエイトに成功しています。
最初の仕掛けさえ覚えてしまえば後はいくらでも応用可能ということです。
 
 

ネットビジネス(アフィリエイトなど)で長期的な成功を収めたければ、奥の奥をのぞけ。」への2件のフィードバック

    1. 管理人:平野 投稿作成者

      幸福賢者さん、
      貴重なご意見ありがとうございます。
      確かに許可を得ずに取得したメール配信は
      特定電子メール法34条以下により
      刑事罰の対象になります。
      しかしきちんと特電法記載のページから
      許可を得て取得したアドレスに関しては
      購読者側で解除しない限りメールの配信が許されるので
      その点のみを法的評価すれば合法になります。
      しかし、いくら許可を得たとしても
      1日に何十通も送るなどすれば
      購読者側からしても迷惑なだけなので
      発信者側は気を付けなければなりません。
      【まぁそうはいっても】
      メルマガを悪用する輩が多いことは
      甚だ考えなければいけません。
      しかし、
      正しく使えばそれがビジネス目的にしろ
      純粋な情報発信目的にしろ
      発信者と購読者で敬意ベースとした
      関係を築けるはずなので、
      後は扱う側次第かと思われます。

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